ネットで電子出版についての調べ物をしていたら、「出版業界の近未来を予想する19個」と題する興味深いブログ記事を見つけました。大変参考になったのでシェアさせていただきます。

出版業界の近未来を予想する19個   

寄稿:冬狐洞 隆也 氏

本の売上げは、1997年から右肩下がりだ。今後の出版業界の動きは、どうなっていくのであろうか。考えられる点19個を紹介したい。

1、電子書籍は急には拡大しない。当分の間、どこの出版社でも電子書籍でトータル利益は出ない。

2、出版物の売上減少と電子書籍の売上は別問題でリンクしない。出版物の売上が減少したから電子書籍の売上増加はない。

3、公立学校・学習塾に電子教科書・参考書が導入された時が電子書籍のスタートになる。

4、電子書籍制作は出版社の専売特許ではなくなり、誰でも発行が可能となる。出版社が電子書籍制作プロダクションになる日も近い。

5、電子書籍専用端末機は必要なく、スマートフォンとタブレットで十分となっている。

6、電子書籍店は徐々に淘汰され、最終的に残るのは 5社位になる。

7、雑誌というメディアは、媒体の価値・機能そのものが崩れていっている。

8、雑誌流通量が半減すると配送コストの増大が懸念され、書籍にも影響がおよび、今後の出版物流システムは立ちいかなくなる可能性が出る。

9、取次は書店ルートの出版物のシェア減で新たな商材の確保に追われてきている。しかし見つからない。総合物流ルートの準備をする必要あり。

10、消費税 10%の増税で、書店業は売上減と後継者不足・従業員不足で廃業が続出する可能性がある。

11、複合書店の拡大で出版物シェアの減少が起きてくる。利益率の拡大を狙うが出版社の認識不足もある。

12、出版社・取次・書店は新しい別のパートナーや取引先を見つけて、新たな業態に転換していく必要が出てきている。

13、昔、郊外書店と言われていたが、コンビニエンスを併設し、生き残りを模索している書店もある。セブンイレブン・ファミリーマート・ローソンにその兆候が出ている。

14、何らかの原因で年商 10憶円以下になった書店は、よほど立地条件が良くないと売上は回復せず経営が厳しくなって来ている。

15、日本全国で教科書取扱いを兼務している書店(3267店)は電子教科書が導入されると取扱手数料が入らなくなり経営も厳しくなる。

16、人手不足が既に各業界に広がっている。書店も例外ではない。パート・アルバイトの時給は、2014年 3月は前年同月比 6円増の 948円と、9カ月連続で前年を上回った。今後も上がり続けると推測する。しかし、書店には払える原資が不足している。

17、 2018年頃までに本当の人手不足が顕在化する可能性が現実的になってきた。出版社・取次・書店とも人材集めに苦労するのは明白。既にその傾向は出ているが書店業界では対策を聞いたことが無い。

18、地方都市に夕張市予備軍(約50市)が顕在化し、社会問題になりつつある。無理な合併のせい。地域によっては老齢人口比率が40%を超え、若者の人口流出は誰にも止められない地域が出てくる。

19、全国の自冶体 1719のうち 317の自冶体が『書店ゼロ』の状況。今後、数年で新刊書店ゼロが 500自冶体に拡大する可能性も出てきた。読者はインターネット書店・中古書店・図書館もあるので、それほど心配していない。但し、消費者が本を読むかどうかは別問題。

引用元記事

私もこれまでに何冊か本を出してきたのでそれなりに理解しているつもりですが、アマゾンが日本の書籍流通に与えたインパクトは相当大きいです。

進出から間もなくリアルの書店を圧倒し、特にアマゾンプライムで即日配達サービスを開始したころから書店の売上も激減、重ねて本が売れない出版不況で版元も青色吐息の状態になりました。

アマゾンは一方でアマゾン・ウェブ・サービス(AWS)なるクラウドコンピューティングの新事業も立ち上げていて、こちらも既存のエンタープライズ系と呼ばれるIT業者の大きな脅威になっているそうです。

既存勢力をインターネットやITを使って駆逐する戦略は見事というほかありません。書籍流通のみならず、食品、衣料品、医薬品等々、あらゆる業界の流通がアマゾンによって地殻変動を余儀なくされるでしょう。

それにしても出版業界の今後、厳しそうですね。

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